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東京オペラシティ文化財団について
東京オペラシティ街区は、木質内装で世界トップクラスの音響特性を誇るコンサートホールやオペラ、バレエ、現代舞踊、演劇等の現代舞台芸術を公演する新国立劇場等、6つの劇場・ホールと2つの美術館施設から構成される世界有数の劇場都市です。街区は、約60社がオフィスを構え、約60のレストラン・ショップとともに、ビジネスから食事、買物、文化を幅広く楽しむことができる国内最大級の劇場都市です。
東京オペラシティ文化財団は、1995年12月、民間事業者6社により設立され、音楽、美術の主催事業の実施およびコンサートホール(1,632席)、リサイタルホール(265席)、アートギャラリーの運営管理をその主な事業としています。音楽事業では1997年9月のコンサートホールオープン後、コンサートホールにおいて毎年250公演以上が実施され、リサイタルホールでは同年4月のオープン後、毎年300公演以上(リハーサル利用含む)が実施されています。
また美術事業では1999年9月のアートギャラリー開館後、年4回程度の企画展が開催されています。2010年4月には、内閣府から公益財団法人の認可を受けています。
主催事業は、1997年9月の小澤征爾指揮サイトウ・キネン・オーケストラ他による柿落し公演(J.S.バッハ《マタイ受難曲》)以来、国内外のオーケストラ、室内楽、合唱、声楽、オルガン・ピアノリサイタルなど数多くの公演を実施してきました。プログラム企画制作にあたっては、故武満徹芸術監督が掲げた「祈り、希望、平和」のテーマ、未来への窓「Window to the Future」のビジョンを同氏逝去後、ケント・ナガノ氏が、その後を池辺晋一郎氏が受け継ぎ、助言、指導にあたっています。
音楽芸術の創造活動に寄与するため、世界各国の未来を担う若い世代に新しい音楽作品の作曲を呼びかける「武満徹作曲賞」を設け、優秀作品の発掘と表彰を行っています。この作曲賞は、毎年一人の審査員が譜面審査により4〜5作品を選び、その作品を東京オペラシティコンサートホールで実際に演奏したうえ、優秀作品を表彰しています。さらに、作曲賞の本選演奏会を中心に構成される「コンポージアム」は、その年の審査員の作品を軸に行われる同時代音楽を中心とするフェスティバルで、毎年5月に開催しています。
才能豊かな日本人の若手演奏家がバッハ作品(BachのB)と現代作品(ContemporaryのC)を軸に自由にプログラムを組む個性的なソロリサイタル「B→Cシリーズ」を年10回行っています。また、東京以外の都市でも年2回「B→Cシリーズ」を行っています。
財団が運営受託しているコンサートホールやリサイタルホール、大小のリハーサルルームは、主催公演で利用するほか演奏団体や音楽事務所に貸出しています。コンサートホールは国内外のオーケストラから室内楽、ソロリサイタルまで、またリサイタルホールは室内楽からソロリサイタルまで幅広く利用されています。ホール貸出しに際しては、照明、音響などの施設整備、ピアノなど楽器の保守整備、ホール担当者やレセプショニスト教育を日頃から行い、最高の環境でご利用いただけるよう体制を整えています。
東京オペラシティアートギャラリーは、サンクンガーデンに臨むビルの3、4階に位置する展示面積約1,000m2の美術館です。ここでは多様な表現活動を紹介する企画展を年4回程度開催しています。絵画、彫刻、写真、映像、デザイン、建築など多岐にわたりますが、20世紀以降の近現代を中心とした展示を行い、多くの若い美術ファンを集めています。寺田小太郎氏の寄贈による寺田コレクションは、日本を代表する抽象画家、難波田龍起と息子の史男の作品をはじめ、相笠昌義、李禹煥、川口起美雄、智内兄助などの絵画、版画、立体作品を含んでいます。
「プロジェクトN」は、故難波田龍起氏の遺志を受け継ぎ、国内の若手作家の紹介を行うシリーズです。財団内の審査委員会で選ばれた若手作家の作品は、企画展開催時に4階のコリドールで展示されます。
財団主催公演の優先予約と割引、アートギャラリーの無料入場をはじめ様々な特典を提供しています。
財団の芸術文化活動に賛同いただき財政面でご支援いただく制度です。賛助会員には、財団の事業活動をお知らせするとともに、ご芳名を公表いたします。
理事・監事および評議員名簿 (2024年6月20日現在)
- 理事長
- 鬼頭 誠司
- 常務理事・事務局長
理事 - 島田 和浩
磯野 正智
四木 伸弘
白石 美雪
関根(池田)礼子
高橋 明也
寺西 基之
前田 英次
山中 伸一
- 監事
- 長谷川 拓男
藤田 世潤
- 評議員
- 大澤 晶子
大須 敏生
小澤 真也
小島 正二郎
鈴木 隆敏
鳥越 穣
中野 哲夫
野平 一郎
船山 隆
- ミュージック・ディレクター
- 池辺 晋一郎
1995年(平成7年)12月13日
2010年(平成22年)4月1日
内閣府
5億円